外国製自転車研究報告 - 8

 外国製自転車研究報告 - 8

下の写真は、外国製自転車研究報告」日本自転車工業会 編

1950年版　より

チェーン

スポーク

リム切断図

サドル

ドウズ工具

ハブネジ

チェーン引き

ネジ各種

ダンロップタイヤ

ダンロップチューブ各種

握りゴム

ペダルゴムなど

外国製自転車研究報告 - 7

 外国製自転車研究報告 - 7

下の写真は、外国製自転車研究報告」日本自転車工業会 編

1950年版　より

シートポスト

ランプ掛け3種

二重ハンガー組立構造

サンビームクランク軸

サンビームハンガーワン

ハーキュレス・ハンドル

ハンバー・ハンドル

クライド・ハンドルバー

ハンドルポスト

ブレーキ

ジェームスなどの泥除け

ドウズのチェンケース

サンビーム・チェンケース

ペダル

ハブ構造

フリー

ギヤ

フィリップス・フリー　B.S.A製

競輪用自転車の車検

 競輪用自転車の車検

下の写真は競輪用自転車の車検のようす。

車検のようす　昭和30年代

写真提供：秦野市　片野自転車店

註、車検について

○自転車の検査の要領（その一部）

（平成１９年１０月 １日 平成１９・１０・０１製第２３号認可）

最終改正 平成２９年６月６日 ２０１７０５２５製第３号認可

第３章 自転車の検査

 第１節 自転車の検査基準及び検査方法

自転車の検査基準及び検査方法は、次のとおりとする。

１―１ 自転車は、本財団に登録されたものであること。

本財団が作成した「登録自転車一覧表」と照合確認する。

１―２ 構成部品は、登録自転車仕様書に合致するもの又は「競走車部品認定基準」に適合すると認定したものであること。

本財団が作成した登録自転車仕様書又は「競走車部品認定基準適合部品一覧表」により確認する。

１―３ 各部品は、適正な箇所に取りつけてあること。

１―４ 構成部品は、有害な加工（切削、穴あけ、その他著しい原形の変更等）が施されていないこと。 

１―５ フレーム及び金属部品に著しい変形、摩耗、腐食又は切損がないこと。

１―６ フレーム及び金属部品の素地にひび又は著しいさび、傷がないこと。

１―７ スチール製フレームのろう付部にろう切れ又はろう離れがないこと。

１―８ 非金属部分に著しい傷、き裂、老化又は、摩耗がないこと。

１―９ ハンドルバーの各部及びスチール製フレームを構成するパイプに、へこみの最大長さが、そのパイプの直径以上又はへこみの深さがそのパイプの直径の１／３以上ないこと。なお、へこみの大きさにかかわらず、角のあるへこみがないこと。

１―10 ハブ軸先端及びスチール製フレームのチェーン引きボルト先端は、面取りしてあること。

１―11 スチール製フレームのチェーン引きは、後つめの両側に取り付け、舟はハブ座金又は中ナットに接触していないこと。カーボン製フレームのチェーン調整ボルトは、後つめの両側に取り付けられ、ハブ軸中心に接していること。

１―12 小ギヤは、ハブの両側に取り付けられていないこと。

１―13 各ナットのはめ合い長さは、 目視により行う。

１―14 シートポストと立パイプ及びスチール製フレームのハンドルポスト（ハンドルステム）とホークステムのはめ合いは、限界標識以上はめ合わされていること。

１―15 チェーンは、継手リンクプレートで１本のボルトによってつないであること。

ただし、半コマの場合は、２本の継手ボルトによりつないであること。

１―16 スポークは、あや組みしてあること。

１―17 ハンドルバー端面は、にぎり又はバーテープ（キャップ付き）で覆われていること。

また、にぎり又はバーテープの巻き上がりが、ハンドルバーわん曲部最先端を超えないこと。

１―18 サドル、シートポスト、ハンドルポスト及びハンドルステムに著しい傷又は亀裂がないこと。

１―19 トークリップに著しい傷又は亀裂がないこと。

１―20 タイヤに傷、磨耗又はスレがないこと。

１―21 カーボン製フレームのホイール（バトンホイール及びディスクホイール）に著しい変形、傷、亀裂又は剥離がないこと。

２―１ 前ハブナットの締付けトルクは、22Ｎ・m以上30N・m以下であること。

 トルクレンチをもって行う｡

２―２ スチール製フレームの後ハブナットの締付けトルクは、33Ｎ・m以上45Ｎ・m以下であること。カーボン製フレームの後ハブナットの締付けトルクは、22Ｎ・m以上30Ｎ・m以下であること。

２―３ コッタレスギヤクランク締付けボルトの締付けトルクは、12Ｎ・m以上16Ｎ・m以下であること。

２―４ ペダル軸のクランクはめ合いねじは、完全に締め付けられていること。

２―５ ハンガ止めナット、小ギヤ止めナット及びギヤ板取付けボルトは、完全に締め付けられていること。

２―６ スチール製フレームのヘッド部上わんロックナット又はカーボン製フレームのアンカーボルト若しくはキャップ固定ネジは、完全に締め付けられていること。

２―７ スチール製フレームのチェーン引きナット、カーボン製フレームのチェーン調整ボルトは、完全に締め付けられていること。

２―８ ペダル側板の取付けボルトは、完全に締め付けられていること。

３―１ ペダル枠のかしめに緩みがないこと。

３―２ サドルの舟線とトップとの間に緩みがないこと。

３―３ ハンドルバー及びハンドルポスト若しくはハンドルステムは、完全に固定されていること。

３―３ 前車輪を固定し、ハンドル両にぎり部に前進方向の反対に約300Ｎ、ハンドル回転方向に約100Ｎの力を加えて行う。

など。

自転車技術情報 第66号

自転車産業振興協会

1995年1月発行

国会図書館所蔵資料

競技用検車機器の改良について

競技用自転車に関する研究

競技車研究グループ

 常盤喜一、坪井 信隆、稲田映二、林　博明

外国製自転車研究報告 - 6

 外国製自転車研究報告 - 6

下の写真は、外国製自転車研究報告」日本自転車工業会 編

1950年版　より

フィリップス婦人車とサンビーム軽快車

下はそのフレーム

日本自転車史研究会所蔵資料

以下同じ

クライド軽快車とフレーム

クライド軽快車　拡大

サンビーム軽快車　拡大

ラージ婦人軽快車、ハンバー軽快車

ハーキュレス普通車

左下はポンプとクライドのパイプ

クライドのブレーキ、ハンガー

フォーク、バック爪

車両要塞

 車両要塞

下の図は一見漫画のようでよく分からないが、戦闘用車両要塞である。

戦闘状態になると馬車などを壁のように囲み小規模な要塞を築いた。

この車両要塞は、1400年代にチェコのフス派が採用したとある。

フス派の偉大な指導者であったトロクノフのヤン・ジシュカは、野戦で大規模な大砲を使用した最初の人物と云われている。 彼はドイツ語でヴァーゲンブルクと呼ばれる戦闘戦術の創始者と考えられており、敵と遭遇した後、馬車を連結して正方形または円形の陣形を作ることであった。

 荷車は互いに鎖で接続されており、側面にはシャフトが外側になるように配置され、必要に応じて馬を荷馬車に連結し、陣形を外して反撃を開始できるようになっていた。 各車両の兵士は、クロスボウ、弓、パイク（槍の一種）、巨大な盾などに加えて、小型火器や軽火器を装備していた。

フス派の車両要塞　1400年代

Wikipediaより

以下同じ

フス派の馬車城

巨大な四輪人力自走車

 巨大な四輪人力自走車

下の写真は、ホルツシューバーの巨大な乗り物である。 (1588年)

駆動方法はよく分からないが、それにしても大きい。

ライダーを含め9人乗りのようである。

実際に製造され走行したのか、単なる創造的な図で終わったのかは不明。

山車の一種かも知れない。1516 年の木版画にあるマクシミリアン1世のパレード用車両を思い出す。

ホルツシューバーの巨大な乗り物

SCIENTIFIC AMERICAN SUPPLEMENT

MARCH 31, 1906.

M.リチャードの四輪車

 M.リチャードの四輪車

1690年、フランス・ロシェルの医師 M.リチャードは、馭者と後方に乗る従僕（Footman）の足踏み式二人乗り四輪車を製作。DR. RICHARD'S HORSELESS CARRIAGE (1690).

下の駆動部、図2の説明に、

AA は、車軸 BB によって互いに接続された2つの後輪で、車軸上には2つの歯車CC があり、CCの外側には2つの曲がったアームDD があり、中心と同様に車軸上で自由に動く。肘継手の部分には戻り止めの歯がある。

取り付けられたコードは、踏み板EE が上昇または下降するときに、踏み板の端に結び付けられたコードFFによって交互に車輪CCの歯を捕らえ、滑車 G の上を通過する。それはキャリッジの後部にあり、その軸上で自由に動く。 一方の踏み板が足の重みで押し下げられると、もう一方の踏み板が上がる。 ペダルと肘継手にかかる人の体重により、車輪Cが回転し、それに伴って車軸と動輪 A が回転する。この動作が繰り返されることで、台車はゆっくりと走行する。

25頁 の図

Velocipedes  Bicycles and Tricycles　1869 Veloxより

26頁の図

神奈川縣自轉車商業協同組合

 神奈川縣自轉車商業協同組合

下の写真は、昭和31年の

神奈川縣自轉車商業協同組合 第一回会計担当者打合会

参加者の集合写真

写真提供：秦野市　片野自転車店

神奈川県自転車商協同組合について

昭和22年7月2日に「組合員の相互扶助の精神に基づき、組合員のために必要な共同事業を行い、もって組合員の自主的な経済活動を促進し、その経済的地位の向上を図ること」を目的として設立されました。

また、社会貢献事業として、自転車利用者が安全で安心な自転車に乗り続けられるように各自治体や関係協力団体と連携しながら交通安全啓蒙活動や自転車の無料診断・点検などを積極的に行っております。

（同組合のHPより）

註、神奈川県自転車商協同組合は、神奈川県内の自転車販売店約400店によって構成される協同組合である。

主な事業内容

自転車防犯登録の普及推進

組合員の共同購入

組合員の廃棄物共同回収

自転車安全利用の推進

地域活性化への貢献

組合オリジナル自転車「カモメジテンシャ」

「カモメジテンシャ」は、2021年に発売された、組合オリジナルブランドの自転車。

輪業世界 - 2

 輪業世界 - 2

「輪業世界」第40号　大正10年6月15日発行

に以下のような石川賢治の記事があったので、紹介する。

この記事から彼の倹しい意外な一面を知ることが出来る。

或いは記者の創作も一部含まれているか。

私の観た石川賢治氏　光輪生

▼思出日記の一

石川賢治氏は輸入輪業者の覇王と稱せ られた、米國製ビアス輸入元橫濱石川商会主であつて、現丸石商會の専務取締役たる山口佐助氏や、同會取締役深見實氏、同本尾多嘉助氏等の舊主なり舊師なりであることは諸君も御承知であらう、

氏が自轉車の輸入を掌どらるるに至つ た動機に就ては他日詳細に報導する機もあるが、先づ私が始めて横濱の石川商會を訪問した時の感動を一寸茲に御紹介して見やう、夫れは今から十五六年前の二月の初旬であつた、三等列車に乗って神奈川驛に停まると、私の隣りに腰を下した田舎の親爺があつた、其頃ハイカラの最も卑しんだ二十錢位の綿フランの襟卷を無造作に頸に巻いて十錢位の山桐の下駄を穿き、木綿竪縞の和服を着て角帯を締めて居た、丁度朝の十時頃次驛の橫濱（今の桜木町）に着いたので、私は例の鐵の橋の彼方に聳ゆる屋上の自轉車を目標としてコッコッ歩いてゆくと、其親爺さんも後とからついて来る、妙な人だなと思ひ乍ら丸石商會に這入つてゆくと其先生も亦た這入る、ハハア此人は商會の小使さんだらうと思って居た、夫れから山口さんや深見さんに会って色々お話をして居ると、先刻の小使が出て来た、山口さんが「恰度好いから主人を御紹介しませう」と仰しゃるのでゼヒお願ひします･･････」と澄して居たら、「是れが石川さんです……」と前の小使さんを紹介されたので、私はハッと思つた拍子に暫くは口が塞がらなかつた、是れは實際の事である、其次にお茶を運んで来たお婆さんは傭ひ婆さん位ゐに思って平気で頭も下けずに居たら、夫れが石川氏の奥さんであると紹介されてコレはコレはと二度吃驚したが、実に輪業者として偉大な成功をした人として石川氏程の質素な、而も高潔な人格者は無いと今日に及んで切實に痛感せしめられる。

「輪業世界」第40号　大正10年6月15日発行

日本自転車史研究会所蔵資料

11頁

セキネの自転車

 セキネの自転車

下の写真は、セキネ自転車の宣伝カー。1960年頃。

写真提供：秦野市　片野自転車店

セキネ自転車の広告

「サン・グラフ」6月号　1957年発行

国会図書館所蔵資料

セキネ自転車の略歴

セキネ自転車は、かつて存在した日本の自転車メーカー。

大正12年3月に関根忠蔵が東京・三河島町で自転車小売業として創業。

戦後の混乱期のなかで自転車の有用性は高まり、昭和23年8月に工場を設立、26年12月に㈱関根自転車工場と改称して製造メーカーになる。

30年代は自転車ブームの波にのり業績を伸ばす。

手堅い経営と品質重視の体制でセキネブランドを確立した。

（参考資料：自転車産業年鑑 1982年版）

輪界興信名鑑 昭和3年度版 西部日本

国会図書館所蔵資料

輪業世界 - 1

 輪業世界 - 1

「輪業世界」第40号　大正10年6月15日発行

編集者の緒言

誠心誠意那邊に在る歟

世に誠心誠意を有する人の鮮なきは恰も暁天の星の如きものである、と古人も謂つて居るが、戦後我邦の人心に就て見るに其弊一層甚だしきを感ずるは慨嘆の極みである、一二の例を舉げても首都の府尹にして不正の疑ひを受け、一長官にして亦不義の富に眩惑した者もあり、夫は妻に對し 妻は夫に對し、親は子に對し、子は親に對し、主は従に對し、従は主に對 し、師は子に對し、子は師に對し、友は友に對して果して誠意の一貫せるものありや････

主幹　清水　卓

註、自転車とオートバイの専門誌としては、当時の時代背景を強く感じる清水主幹の第40号の緒言である。

日本自転車史研究会

コピーを所蔵

以下同じ

奥付

軽合金の自転車

 軽合金の自転車

「軽合金の自転車への利用」鳥山研究所　鳥山新一

日本サイクリングクラブ、1955年発行

国会図書館所蔵資料

以下同じ

第1表

軽合金自転車の歴史

1947年、三菱重工の十字号及び

岡本自転車のノーリツ号に注目

軽合金の 自転車への利用（一部抜粋）

すでに輸入外国製自転車研究によって、スイス製、フランス製の自転車をはじめ、 欧州諸国の自転車においては、軽合金の利用が相当の普及度にあることが広く知られてきた。さらに最近のサイクリング用車に対する要望や輸出用の軽量車の問題もあって、メーカーの立場からも必然的に軽合金に対する関心が高まっている状況である。しかしながら、現在までのところ、自転車に対する軽合金の利用についての研究報告、あるいは参考文献は比較的少く、筆者の知っている範囲の主なものはつぎの如くである。

(1)自転車海外情報　第14号(26年6月)

外国製競走車の部品　鳥山新一

(2)同上　第31号(27年7月)

南欧現地調查報告　技術編　鳥山新一

(3)同上　第39号(27年12月)

欧州製部品紹介写真集　鳥山新一

(4)外国製自転車研究報告　1952年度版 工業会

(5) 名古屋工業技術試験所調查報告　第1号(28年4月)

(6) 堺市產業技術委員会研究報告　第6集 (28年5月)

(7)外国製自転車研究報告　1953年度版　工業会

(8) 自転車海外情報　第57号(29年4月)　軽金属協会

(9)自転車生產技術情報　第5号(30年2月)　森永卓一氏

上記のうち、(1)~(3)は主として欧州諸国における軽合金製部品の紹介とその普及状況、ならびに 使用合金品種について簡単に述べたものである。

(4)は輸入スイス車に使用されていた若干の軽合金製部品の成分分析、あるいは推定組成が断片的に報告されており、(5)、(6)はいずれもこれに転載されている。しかし、ここで扱われている部品の品種はわずかであり、その記載もきわめて簡単である。(7)はフランス車の部品8品目の分析表とAlcoaの規格表が掲載されている。(8)にいたってようやくアルミニウム合金の自転車への利用が、その歴史から説きおこして具体的に各部品に対し、どのような品種の軽合金を使用すべきかが、かなり詳細に紹介された。しかし原文がイギリス の文献である関係もあって、現在自転車界でもっとも軽合金の利用の盛んなフランスの部品についてほとんどふれていないのは残念である。とはいうものの、規格表の羅列や単なる分析結果の表示 に過ぎなかったものに対し、一応製作上の手がかりをあたえた点では重要視すべきものである。・・・・

外国製自転車研究報告 - 5

 外国製自転車研究報告 - 5

下の写真は、

「外国製自転車研究報告」日本自転車工業会 編

関連の蔵書である。

残念ながら1952年版が欠。1951年は2冊ある。

日本自転車史研究会所蔵

表紙

「外国製自転車研究報告」日本自転車工業会 編

1950年版

「外国製自転車研究報告」は、日本自転車工業会が1950年から1953年にかけて発行した報告書。戦後の自転車産業復興を目指し、欧米の最新技術を調査・研究するために発行された。戦後の日本自転車産業における技術革新に大きく貢献した資料。欧米の最新技術を詳細に調査・研究しており、当時の自転車産業を知る上で非常に貴重である。

陸奔舟車関係 - 2

 陸奔舟車関係 - 2

以前に発行された「バイシクル・デザイン」（BICYCLE DESIGN、2016年発行）と「自転車の進化」（Evolution des Fahrrads、2021年発行）の記述で陸奔舟車の部分を比較すると、どういう訳かその一部が変更されていて、「自転車の進化」の方では久平次の「陸奔舟車」が「陸舟奔車」に変わっている。何故か？

「陸奔舟車」の方が正しいのだが。

Evolution des Fahrrads (Technik im Wandel)  2021年発行

ドイツ語版  Hans-Erhard Lessing 、Tony Hadland　共著

Abb. 1.2 Hiraishi's Riku-Shu Hon-sha (impulsives Landboot) und sein Pedalantrieb (Shiga State Library; Rekonstruktion von Kazusuke Koike)

図 1.2 平石の陸舟奔車（自走陸上ボート）とその足漕ぎ装置（滋賀県立図書館：小池一介　復元）

Bicycle Design: An Illustrated History  2016発行

Tony Hadland、Hans-Erhard Lessing　共著

Figure 1.2 Hisashi's Riku-Hon-Sesya (impulsive land boat) and its pedal drive unit (Shiga State Library; photo and reconstructions by Kazusuke Koike).

図 1.2 平石の陸奔舟車 (自走陸上ボート) とそのペダル駆動装置 (滋賀県立図書館、写真と復元: 小池一介)

外国製自転車研究報告 - 4

 外国製自転車研究報告 - 4

下の写真は、

「外国製自転車研究報告」日本自転車工業会 編 1953年発行　より

トライアンフ自転車

国会図書館所蔵資料

以下同じ

NSU クイックリー 50

NSU クイックリー

バイク企業で有名な NSU は、1953 年にクイックリー（Quickly）を導入した。

その後 10 年間で、さまざまな仕様の車種を100 万台以上製造。 

プレスされたスチールフレームは頑丈で量産しやすいものであった。

クイックリーは 1954 年後半に英国で発売され、最初は NSU の英国パートナー企業であるヴィンセント（Vincent）によって販売された。 

ベーシックモデルは、2速クイックリーNである。

ビクトリア・ワークス

 ビクトリア・ワークス

ビクトリア・ワークス（Victoria-Werke A.-G. Nürnberg）

ドイツのニュルンベルクに拠点を置いていた会社。

業種： ハイホイール、自転車、オートバイ、自動車。

ヴィクトリア・ワークスは、1886 年に「Velocipedfabrik Frankenburger & Ottenstein」として設立され、1958 年にツヴァイラード組合の一部となり、1968 年にHercules に引き継がれて終了した。 

この会社はニュルンベルクのオートバイ産業のさきがけでもあった。

1895年7月12日付けの請求書

資料提供：E・パウアー氏

外国製自転車研究報告 - 3

 外国製自転車研究報告 - 3

下の写真は、

「外国製自転車研究報告」日本自転車工業会 編 1952年発行　より

BSA

クロードバトラー

国会図書館所蔵資料

以下同じ

アルシオン

バイヤン

アルシオン

昭和27年外国製自転車研究担当者表

アルシオ（Alcyon）について

アルシオンは、エドモン・ジャンティがセーヌ県ヌイイで1890 年頃に自転車製造を創めたと云われている。後にオートバイや自動車も製造している。

アルシオンの自転車チームは、1906 年にプロ自転車チームを設立し、1955 年まで活躍を続けた。このチームはツール・ド・フランスで5回ほど優勝すなど目覚ましい成功を収めた。

外国製自転車研究報告 - 2

 外国製自転車研究報告 - 2

下の写真は、

「外国製自転車研究報告」日本自転車工業会 編 1951年発行　より

ローヤルエンフィールド

国会図書館所蔵資料

以下同じ

BSA

サンプレックス

金マーク見取図

ヘッド金マーク

BSA、ニューハドソン、ローヤルエンフィールド

ドウズ、ハーキュレス、ラレー

本報告の最終的取りまとめは、下記の人々によつて行われた。(順不同)

市米康雄　岡本自転車株式会社

中西捨三　日本スイフト工業株式会社

台　由男　日本スイフト工業株式会社

田中正司　大日本機械工業株式会社

宮田輝彥　株式会社宮田製作所

藤本　宏　片倉工業株式会社多摩製作所

横巻教茂　株式会社志村精機製作所

多田喜起　報国チェン株式会社

舟橋泰夫　高砂チェン株式会社

高木乙馬　日米富士自転車株式会社

鶴田成正　合名会社三光舎

堀江順策　昭和護膜株式会社

根本　徹　ゴム製品検査協会

平木　一　社団法人自転車技術協会

藤波哲太　社団法人自転車技術協会

鈴木重義　社団法人自転車技術協会

下村秀嶺　日本自転車工業会

佐藤一男　日本自転車工業会

田中嘉一郎　日本自転車工業会

鳥山良枝　日本自転車工業会

外国製自転車研究報告 - 1

 外国製自転車研究報告 - 1

下の写真は、

「外国製自転車研究報告」日本自転車工業会 編 1950年発行　より

サンビーム軽快車

国会図書館所蔵資料

以下同じ

ラージ婦人軽快車

「外国製自転車研究報告」の緒言より

10年の長きに亘る戦時期と戦後の混迷期とを通じ、荒廃した国土と乏しい資源とを踏台として、充ち溢れる人口を抱き、産業の再建と経済の自立という困難ではあるが、希望に満ちた道を辿るわが国 にとって、輸出、即ち国際収支改善のために有形無形の一切の輸出を振興することこそ、わが国をすくう唯一の途であると信ずるものであります。

かつては機械輸出額中首位にあつた自転車、平和産業としてわが国情に適した工業たり、中小企業として世界的に互換性を有する唯一の工業たる自転車、この自転車は如何にして造られるか、その理論は、その製造方法は、遺憾ながらこのような要請に応ずるための基礎資料は未だ確立されておりません。

況んや戰後の海外市場におけるわが国自転車と諸外国の自転車との比較研究による総合的な解析は殆んど行われていなかつたのであります。

この秋にあたり通商産業省通商機械局の絶大なる好意と指導とにより、昭和25年度 自転車産業振興事業中の一として日本自転車工業会に外国製自転車の性能等の研究を委託されましたことはまことに時機に適したものであると存じます。 

研究報告の内容を検討して戴けば自から判明することでありますが、予期以上の成果を挙げえたことは委員諸氏、業界各位の努力および関連業界、学界の熱誠なる御支援の賜ものと深く感謝する次第であります。

なかんずく総合調査会場を提供された宮田製作所および各細目研究担当者が、人的物的負担をここ ろよく引受けられた御好意は筆紙につくしがたいものであります。とはいえこの壮挙があくまで振興費によつて基礎づけられていることを銘記しなければなりません。

今回入手の外国製自転車は英国製品のみであり、しかも殖民地向製品と観察されるふしもありますので、これをもつて英国製品の全貌を究め得たとは申しかねましょう。なお今後数年にわたる継続事業として所期の目的が達成されることを熱望するものであります。

本報告は昭和25年度外国製自転車研究事業成果の一端にとどまり、これが年度の関係上研究期間が短かかったことは誠に残念でありました。然しながらこの種資料に乏しいわが国自転車工業として未踏の分野を開拓したものといつても過言ではなく、直接間接に受けた影響は甚だ大であつて、これがやがて自転車生産技術の啓発と向上との方向を捉える契機となることを希望してやみません。

良識は良書によつて培われ、優良製品は優良技術に俟つ処が多いのであります。わが自転車工業にたづさわる諸賢が、本報告を熟読玩味し、自己の技術に不断の努力と高邁な指標とを注入し、以て品質の改良と原価切下とに思いをこらし、自転車輸出の振興に貢献されんことを願うものであります。

日本自転車工業会理事長
 外国製自転車研究委員会委員長

島野庄三郎

片野自転車店 - 4

 片野自転車店 - 4

下の封筒は片野自転車店のもの。昭和30年代と思われる。

この封筒は郵趣のアイテムとも云える。

ヤマハ、サンライト、宮田の自轉車、セキナ自轉車、特約販売店

片野自轉車店の封筒

註、サンライトとは、三輝工業㈱の自転車オートバイ。

昭和14年2月17日伊勢崎航空工業(株) として発足し、中島飛行機(株)の大田及び小泉製作所の協力工場として、軍の生産 示達工場、軍需省監督工場であつた。昭和 20年9月26日商号を板垣株式会社と変更 賠償 指定工場としての制約下において、自転車用サンライト発電ランプ(JI S No. 3844) の生産を開始し、その後、サンライトバイクエンジン及びフライホイ ールマグネット (JIS No. 4193)、サ ンライトモーペットの製造販売を加え、各製品ともに業界に定評あるところである。 その間科学的経営合理化に努力し、労働大 臣、中小企業庁長官等よりしばしば表彰されている。

(日本の自動車工業 1960-61年版より）

ハンス・ハウチュの自走車

 ハンス・ハウチュの自走車

下の図はハンス・ハウチュ（Hans Hautsch　1595年1月4日 - 1670年1月31日）の自走車

1649 年、ハンス・ハウチュは障がい者のための車椅子を設計した。

その後、自走式の四輪車を製作。この四輪車は自動的に動き、馬や他のものを必要としなかた。ドライバーが操作により望む方向に走ることができた。駆動方式には時計の歯車やゼンマイ技術が応用された。

ハンス・ハウチュの四輪車

1650年頃

アダム・オペル

 アダム・オペル

これもアダム・オペル関係の書類。

リュッセルスハイム A. インニ・M、1904年6月13日

自転車、ミシン、自動車工場

部門: 部品と修理。

自転車のフレームとフォーク関連、

資料提供：E・パウアー氏

片野自転車店 -3

 片野自転車店 -3

この琺瑯看板についても以前に紹介しているが、まだ店舗内に置いてあったので、先日写真におさめた。

日本輪業ゴム㈱の琺瑯看板

2024年3月6日撮影

片野自転車店

店内

トマジーニとチネリ

片野自転車店にまだあった琺瑯看板

この看板にある「日本輪業ゴム株式会社」は、大正３年５月14日（1914年）創業の老舗で、 自転車用のサクラタイヤチューブ、ニチリンタイヤチューブ、スマートタイヤチューブなどを製造していた。

この会社は当時、神戸市灘区岩屋に工場があった。

現在は会社名も株式会社ニチリン（NICHIRIN CO.,LTD.）と変わり、本社は兵庫県神戸市中央区江戸町98番地1にある。

沿革（同社のHPより）

1914年　(大正3年)　5月

鈴木商店の子会社のゴム製品販売会社として設立。 

日本輪業合資会社（資本金10万円）として、 神戸市に設立。

1914年　(大正3年)　5月

自転車タイヤ・チューブ、各種ゴムホースおよび工業用ゴム製品の製造・販売を開始。

1924年　(大正13年)　3月

日本輪業株式会社（資本金60万円）に組織変更。

1931年　(昭和6年)　2月

商号を日本輪業ゴム株式会社に変更。

1934年　(昭和9年)　5月

大阪セドライト工場建設。 

人造絹糸製造用フェノール樹脂製品の製造開始。

1937年　(昭和12年)　4月

航空機用高圧耐油可撓ゴム管、パッキン類の製造開始。 

制動用自動車ホース（液圧ブレーキホース［四輪用］）の製造開始。

1943年　(昭和18年)　8月 

商号を日輪ゴム工業株式会社に変更。

1945年　(昭和20年)　7月

全工場を戦災で焼失。

1946年　(昭和21年)　3月 

姫路工場を再建し、操業開始。

1957年　(昭和32年)　4月

空調用自動車ホース（カーエアコンディショニングホース）の製造開始。

1958年　(昭和33年)　3月

自動車用液圧ブレーキホースJIS表示許可を受ける。

1965年　(昭和40年)　4月 

操舵用自動車ホース（パワーステアリングホース）の製造開始。

1967年　(昭和42年)　4月 

制動用自動車ホース（液圧ブレーキホース［二輪用］）の製造開始。

1970年　(昭和45年)　3月

姫路工場（姫路市北条）が山陽新幹線用地となり土地収用、現在地（姫路市別所町）に移転。自転車タイヤ・チューブ、列車ホース類の製造中止。

1986年　(昭和61年)　10月

マレーシアに関連会社（2014年9月 非関連会社化）として、現地法人サンチリン インダストリー（マレーシア）［現：サンチリン インダストリーズ（マレーシア）］を設立。

1987年　(昭和62年)　2月

カナダに子会社として、現地法人ニチリン インクを設立。（2013年　閉鎖）

1988年　(昭和63年)　7月

ニチリン化成株式会社（子会社：1980年５月設立）を吸収合併。

1989年　(平成元年)　7月

アメリカに子会社として、現地法人ニチリン－フレックス ユー・エス・エー インクを設立。 （2009年12月 アメリカ子会社ニチリン カプラ テック ユー・エス・エー インクに統合）

1989年  (平成元年)　9月

東京支店を東京支社に改称。（現在地［東京都港区芝浦］へ移転）

1991年　(平成3年)　7月

商号を株式会社ニチリンに変更。

1994年　(平成6年)　6月

タイに関連会社として、現地法人ニチリン（タイランド）を設立。 

（2013年6月に子会社化）

1995年　(平成7年)　8月 

本社を神戸市中央区三宮町に移転。

1995年　(平成7年)　10月

ISO9001認証取得。

1996年　(平成8年)　7月 

住宅関連用ホースの製造開始。

1996年　(平成8年)　12月

中国に子会社として、現地法人上海日輪汽車配件有限公司を設立。 

（2022年 12月清算手続中）

1997年　(平成9年)　8月 

大阪証券取引所（現：東京証券取引所）市場第２部に上場。

1998年　(平成10年)　10月

アメリカに子会社として、現地法人ニチリン カプラ テック ユー・エス・エー インクを設立。 (2009年12月 ニチリン－フレックス ユー・エス・エー インクに商号変更）

1999年　(平成11年)　2月

イギリスに子会社として、現地法人ニチリン ユー・ケー・リミテッドを設立。（2023年3月 閉鎖）

1999年　(平成11年)　8月

本社を現在地[神戸市中央区江戸町]に移転。

2002年　(平成14年)　2月

ISO14001認証取得。

2002年　(平成14年)　4月

アメリカに子会社として、現地法人ニチリン テネシー インクを設立。

2004年　(平成16年)　7月 

日輪工販株式会社（子会社：1966年6月設立）を吸収合併。

2004年　(平成16年)　11月

中国に子会社として、現地法人日輪軟管工業（上海）有限公司を設立。（2010年5月 中国子会社日輪橡塑工業（上海）有限公司に統合）

2005年　(平成17年)　2月

ISO/TS16949:2002 認証取得。

2005年　(平成17年)　8月

中国に子会社として、現地法人日輪橡塑工業（上海）有限公司を設立。

2005年　(平成17年)　11月

公募による新株式発行（1,000千株）により、発行済株式数9,000千株、資本金1,729百万円。

2006年　(平成18年)　4月

姫路工場内に、ニチリングループの研究開発拠点（ニチリンＲ＆Ｄセンター）を建設。

2008年　(平成20年)　5月

ベトナムに子会社として、現地法人ニチリン ベトナム カンパニー リミテッドを設立。

2010年　(平成22年)　10月

インドに子会社として、現地法人ニチリン オートパーツ インディア プライベート リミテッド を設立。（2019年4月ニチリン インペリアル オートパーツ インディア プライベート リミテッドに商号変更）

2011年　(平成23年)　4月

インドネシアに子会社として、現地法人ピーティー．ニチリン インドネシアを設立

2013年　(平成25年)　7月

スペインの現地法人ハッチンソン ニチリン ブレーキ ホーシーズに出資し関連会社化。（2016年10月子会社化、2018年8月完全子会社化に伴い、ニチリン スペイン エス エル ユーに商号変更）

2013年　(平成25年)　10月

公募による新株式発行（1,000千株）により、発行済株式数10,000千株、資本金2,137百万円。

2013年　(平成25年)　11月

第三者割当による新株式発行（50千株）により、発行済株式数10,050千株、資本金2,158百万円。

2014年　(平成26年)　10月

株式分割（1:1.1株）により、発行済株式数11,055千株。

2017年　(平成29年)　12月

姫路工場内に、ニチリングループの生産技術の研究拠点（生産技術センター）を設立。

2017年　(平成29年)　12月 

中国に子会社として、現地法人蘇州日輪汽車部件有限公司を設立。

2018年　(平成30年)　1月

株式分割（1:1.3株）により、発行済株式数14,371,500株。

2018年　(平成30年)　1月

IATF16949:2016の認証取得。

2022年　(令和4年)　4月